確かな基礎学力と、応用センスを共に身につけた技術者を育成。

資格取得

資格取得

在学中に指定科目の単位を修得し、2次試験に合格または所定年数の実務経験によって得られる資格は以下の通りです。

推奨資格

当学科で学んだ専門知識を活かして、各種資格、検定試験の受験を推奨しています。

国家資格の種類と概要

取得可能な国家資格の概要は以下の通りとなります。単位の取得とあわせて、将来を見据えた資格の取得を目指してください。

電気関連

【電気主任技術者】
高電圧の電気設備工事や電気設備の維持・運用に関する監督を行うための資格で、監督できる範囲によって第1種から第3種に分かれています。
一定以上の電圧を利用する工事現場や工場などの建築物では、この電気主任技術者を選任することが義務づけられており、電力会社、電気工事会社やビル管理会社などへの就職が有利になります。経済産業省により指定された国家試験であり、資格試験は財団法人電気技術者試験センターが実施しています。

・電気主任技術者学校認定に必要な単位数の変更についてのお知らせ(2016.10)

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【電気工事士】
住宅や店舗、工場などの電気工事に従事する技術者の資格で、扱える工事の範囲に応じて第1種と第2種に分かれています。
2種が扱えるのは、住宅や店舗の屋内配線や照明器具の取り付けといった一般用電気工作物の工事のみですが、1種ではさらに最大電力500キロワット未満の需要設備の電気工事までを扱うことができます。 電気工事のニーズは全国にあるため、地方での就職にも役立ちます。電気主任技術者の下位の実務的な試験なので、電気主任技術者を目指す人は受験することをお奨めします。

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通信関連

【無線従事者】
電波の送受信に関連する無線設備の操作を行うための資格で、利用分野、無線局の種別、無線設備の種類及び規模などによって多数の資格区分に分かれています。 無線設備の操作を行うためには、法律によって「無線従事者の有資格者」でなければならないと定められており、航空、船舶、放送局など無線を主に利用する業種での就職が有利になります。なお「アマチュア無線」の各資格は趣味の無線を行うための資格ですが、「無線資格の初歩」として学び始めるには最適です。
総務省により指定された国家試験であり、資格試験は財団法人日本無線協会が実施しています。

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【電気通信主任技術者】
電気通信ネットワークの工事と維持、運用に携わる監督責任者であり、監督できる電気通信設備の種類などによって伝送交換主任技術者と線路主任技術者の2種類に区分されます。
ある規模以上の電気通信事業者には選任が義務づけられており、情報通信に関わる幅広い知識が要求されるので、電話会社、無線会社、インターネットのプロバイダー、ガス会社や警備会社など電気通信回線を利用した事業所などへの就職が有利になります。
総務省により指定された国家試験であり、資格試験は財団法人日本データ通信協会が実施しています。

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【工事担任者】
電話回線などの電気通信回線に端末機器を接続する工事などを行う技術者のための資格であり、扱える工事・監督の範囲により、AI第1種〜第3種、DD第1種〜第3種、AI・DD総合種の7種があります。 インターネット、光ファイバー網など情報通信の進歩・普及で、電気通信事業者や通信工業者のほか、一般企業の設備関連部署などでも需要が急増しています。電気通信主任技術者の下位の実務的な試験なので、電気通信主任技術者を目指す人は受験することをお奨めします。 総務省により指定された国家試験であり、資格試験は財団法人日本データ通信協会が実施しています。

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情報関連

【情報処理技術者】
情報システムを利用する「利用者」から情報システムを構築・運用する「技術者」まで、ITに関係するすべての人の情報処理技術者としての「知識・技能」の水準を認定する試験であり、レベルや専門性に応じて12種類の試験区分に分かれています。
IT関連会社だけでなく、情報を扱うほとんどの企業、官公庁での情報処理技術者としての一般常識を身につける上で非常に評価の高い資格です。ITパスポート、基本情報技術者、応用情報技術者の順に受験すると良いでしょう。
経済産業省により指定された国家試験であり、資格試験は独立行政法人情報処理推進機構情報処理技術者試験センターが実施しています。

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